ブランドが毀損する原因と対策方法について
Yukie
|Web サイト運用・セキュリティ対策 | 2025年6月18日
インターネットの発展に伴い、ブランド毀損（きそん）のリスクは増大しています。本記事では、インターネットにフォーカスして、ブランド毀損の原因と具体例、そして企業のブランドイメージを守るためにできる対策とは何か、具体策を解説します。
ブランド毀損によるリスクとは
ブランド毀損（きそん）とは、さまざまな原因で企業の評判が低下し、ブランドイメージが損なわれることです。ブランド毀損が企業に与える影響は大きく、一度損なわれたイメージを回復させるのは容易ではなく、ときには企業の存続も危うくなります。ブランド毀損の結果として、社会的信用の低下や社内モラルの低下が生じます。
社会的信用の低下とは、企業やブランドのネガティブな評判が広がることで競争力を失い、売り上げ低下や株価下落、取引停止などを招くことです。
社内モラルの低下とは、ブランドイメージが下がることによって従業員のモチベーションが下がり、生産性の低下や業績悪化、離職率増加を引き起こすことを指します。社内モラルの低下により従業員がコンプライアンス違反を犯し、ブランドイメージをさらに悪化させることもあります。
ブランド毀損を引き起こすおもな原因
上記のような問題を避けるために、企業の評判やブランドイメージが損なわれる原因を押さえる必要があります。
コンプライアンス違反
コンプライアンス違反とは、法令や社内規定、社会規範、企業倫理に反した行動を指します。たとえ企業が組織的に関与していなくても、従業員個人の違反がメディア報道による批判や社会的信用の低下を招き、企業にとって大きなダメージとなる可能性があります。
違法な長時間残業、ハラスメント、助成金の不正受給などのほか、インターネットに関連したものでは個人情報の流出や不正利用、データの持ち出しや改ざんなどが含まれます。
SNSや口コミサイトなどでの風評被害
SNSや口コミサイト・インターネットの掲示板などの普及により、企業やブランドのネガティブなイメージが拡散されて、大きな社会問題になることがあります。インターネットの風評被害は、匿名性が高いため情報源が特定しにくく、不特定多数の人が拡散するため情報が広がるスピードが速いのが特徴です。
たとえ不確かな情報やデマであったことが判明しても、インターネット上からその情報を完全に排除することは困難で、長期にわたって多くの人の記憶に残ってしまうことがあります。
不適切な掲載先への広告表示
不適切なサイトとは、反社会的なサイト、アダルトサイト、ヘイトやネガティブな表現が目立つサイト、著作権違反のサイト、また企業のブランドイメージとは相反する内容を含むサイトのことです。そのようなサイトに広告が表示されてしまうと、企業がそのサイトに賛同しているような印象を与えてしまい、企業の評価やイメージが著しく悪化します。デジタル広告を出稿する際には、企業の評価やブランドイメージを守るためにも対策を徹底することが必要です。
ブランド毀損の事例
ブランド毀損の被害とはどのようなものなのか、大手企業2社の企業イメージが悪化した実例と、そこからブランドイメージを回復させた取り組みについて解説します。
事例1. 大手洗剤メーカーの事例
アメリカの大手洗剤メーカーのコンパクト洗剤を食べるチャレンジがSNSで流行したことがありました。洗剤がカラフルでおいしそうに見えるという冗談から始まったチャレンジです。それに対しメーカー側は「コンパクト洗剤を食べるのは危険だから食べないように」という主旨の投稿をしました。
メーカー側の反応としては当然のことでしたが、この投稿が炎上して、コンパクト洗剤の安全性に疑念が生じる事態になりました。また、メーカーの警告の意図とは裏腹に、この洗剤を食べて病院に担ぎ込まれる人が急増してしまいました。
この事態を収束するために、その洗剤メーカーでは本来の目的以外にコンパクト洗剤を使わないようにという意図の動画を公開、洗剤としての安全性をアピールするキャンペーンを展開しました。そして、深刻な状態になる前にブランドイメージを回復させることに成功しました。
事例2. 世界的ファーストフードチェーンの事例
こちらもアメリカの例です。2004年に世界的ファーストフードチェーンの商品だけを1か月間食べ続ける実験をするドキュメンタリー映画が公開されました。このドキュメンタリーでは、そのファーストフードを食べ続けた結果、健康状態が悪化したという結末でした。
それを受けてそのファーストフードチェーンの商品は健康に良くないというイメージが広がりました。企業のブランドイメージが悪化し、売上も大幅に落ち込みました。
その後、そのファーストフードチェーンでは、ヘルシーなメニューを増やし、健康の大切さをアピールするキャンペーンを行いました。その結果、少しずつ信頼を回復させました。
ブランド毀損への対策方法
ブランド毀損は企業やブランドにとって大きな痛手となります。ブランドイメージが損なわれることを防ぐための取り組み（ブランドプロテクション）が重要です。ブランド毀損への対策として、コンプライアンス違反・風評被害・不適切な掲載先への広告表示それぞれの問題に対処する方法を解説します。
従業員教育を徹底する
コンプライアンスに対しての認識不足が、意図せず違反を招くこともあるため、社内教育で従業員の知識と意識を高め、リスクを低減させる必要があります。
内容としては、研修で実際に起きたトラブル事例を取り上げたり、対応や予防の仕方についてディスカッションしたりできます。コンプライアンスは時代に応じて変化する部分もあるため、時折教育内容も見直しましょう。
コンプライアンス教育は一度やったら終わりではなく、定期的に実施して意識を高める必要があります。社内でコンプライアンス違反やそれに近い事例が発生したときにも注意喚起や再発防止のために実施するのは有効です。
SNSのモニタリングを行う
SNSが発信元となる風評被害は、誰がどこから発信するのか予想しづらいため、完全に防ぐことは難しいですが、定期的なSNSのモニタリングが有効です。自社に関する投稿をリアルタイムで監視し、ネガティブな情報を見つけたら、拡散される前に対策を取ることが必要です。
間違った情報に関しては、公式アカウントから正確な情報を発信して誤解を解くことも大切です。迅速に対応することが企業イメージを守り、誠実さをアピールすることにもなります。SNSは何種類もあるため、複数のSNSを同時にモニタリングする必要があります。
ブランドセーフティの対策を行う
意図しない不適切なサイトに広告が表示されることを避けるには、ブランドセーフティの徹底が必要です。ブランドセーフティとは、デジタル広告を出稿する際に、不適切なサイトに広告が表示されることを回避する取り組みのことです。
不適切なサイトや広告を出している企業と相性が悪いサイトに広告が表示されると、そのサイトに賛同しているかのような印象を与えてしまい、企業イメージが低下し、広告の効果も失われます。ブランドセーフティを実現するためには、対策ツールの導入が効果的です。
まとめ
コンプライアンス違反や風評被害、また不適切な掲載先への広告表示などで企業イメージが損なわれることをブランド毀損と言います。企業イメージを守るためにはいくつかの方法がありますが、不適切な掲載先への広告表示によるブランド毀損を回避するには、JICDAQの品質認証事業者などの対策ツールの導入が効果的です。CHEQでは無料のトライアル診断なども用意しておりますので、ぜひこの機会にご活用ください。
