広告費用を守る「デジタル広告のリスク管理」入門：アドフラウド対策で成果を最大化する方法
Yukie
|Web サイト運用・セキュリティ対策 | 2025年6月11日
インターネットではデジタル広告が盛んに利用されていますが、掲載されるサイトによっては企業のイメージを損なったり、アドフラウド（広告詐欺）によって損害を受けたりすることもあります。そこで、広告費を適正化するためにも、アドフラウドを回避して自社をイメージ毀損から守るための対策について理解を深めましょう。
デジタル広告市場の現状とリスク管理の必要性
株式会社電通の調査によると、日本の2024年度の総広告費は7兆6,730億円で、3年連続で過去最高の更新を続けています。その中でもインターネット広告費は3兆6,517億円で、広告費全体の5割近くを占めています。特に動画広告の需要が伸びており、デジタル広告市場は今後もさらに成長を続けると予想されています。
参照元：株式会社電通「調査レポート 2024年 日本の広告費」
しかしながら、日本のアドフラウド（広告詐欺）被害は世界的に見ても多く、深刻な状況にあるといわれています。適切な対策を講じなければ、ブランドイメージの毀損や広告費の浪費といった問題が起きるリスクがあります。
デジタル広告に潜むリスク
アドフラウド
デジタル広告の中でもクリック課金型の広告にはクリック詐欺などのアドフラウドのリスクがあります。アドフラウドとは広告詐欺や不正広告のことです。
具体的には、ボットや人力で大量のクリックを行ったり、無効なインプレッションを繰り返したりすることで、広告費を水増しすることなどを指します。そのほか、非常に小さいか透明であるためにユーザーに見えない「隠し広告」により、広告の表示回数を増やす手法などもあります。
アドフラウドの偽のデータを有効だと誤認してしまうことで、多額の広告費を浪費する上、正しいマーケティング活動ができなくなるリスクがあります。
ブランド毀損
ブランド毀損とは、企業のイメージや価値が損なわれることです。デジタル広告におけるブランド毀損にはさまざまな原因がありますが、不適切なサイトに広告が掲載されることで企業イメージを損なうことはそのひとつです。
アダルトサイトやグロテスクなサイト、ヘイトやネガティブな表現が含まれるサイト、著作権侵害サイトなどの不法なサイトに広告が掲載されると、企業への信頼性が損なわれます。アドフラウドの一種のドメインスプーフィングで、有名なWebサイトになりすましたサイトに広告を掲載されることも信頼低下につながります。
また、自動車会社の広告が交通事故の写真が掲載されているサイトに表示されるなど、広告内容とは相性が悪いサイトに掲載されると、企業イメージに悪影響を及ぼしかねません。
コンプライアンス違反や風評被害などが発生すると、インターネット社会である現代では、情報が瞬く間に拡散されてしまう傾向があります。ブランドイメージが一旦損なわれてしまうと回復させるのは困難ですし、売り上げや株価の低下を招く可能性が高いため、回避するための対策が求められます。
デジタル広告におけるブランド毀損を回避するには、不適切なサイトへの広告掲載を防ぐこと（ブランドセーフティ）が大切です。
広告費適正化につながるデジタル広告のリスク対策
アドフラウドによる広告費の浪費やブランド毀損が生じるのは、デジタル広告を掲載する上で大きなリスクです。それらを回避して広告費を適正化するための対策として、以下の4つが挙げられます。自社に合うものは何か、検討しましょう。
データのモニタリングを行う
アドフラウドを防ぐためには配信先を細かくモニタリングすることが必要です。チェックポイントは、平均よりもCTR（クリック率）やCPC（クリック単価）が異常に高い、または低い、またインプレッションが多いものの成果につながっていない、といった点です。こういう状況が見られる場合はアドフラウドが疑われます。ただし、必ずしもアドフラウドが原因であるとは限らず、見極めは困難です。
ブラックリストやセーフリストを活用する
ブラックリスト（ブロックリスト）を作成し、それにもとづいて広告出稿を制限します。ただしブラックリスト作成には膨大な参照データが必要で、常にチェックして更新する必要があるため、手間がかかる作業です。ブラックリストとは逆に、安全なサイトを集めたセーフリスト（ホワイトリスト）を作成しておき、それを活用する方法もあります。
JICDAQの認証を受けた事業者を選ぶ
JICDAQ（ジックダック）とは「一般社団法人デジタル広告品質認証機構」の通称であり、デジタル広告の健全な発展のために、日本の広告3団体が中心となって立ち上げられた認証機関です。
デジタル広告業務を適正に行っている事業者を認証、公開しており、2025年4月時点で177社が認証されています。JICDAQの認証を受けた事業者であれば、ブランド毀損や広告費浪費の心配が減り、安心して広告を掲載できます。
JICDAQの課題は、2021年に設立と比較的日が浅いこともあり、まだ企業への認知が十分ではないことです。今後JICDAQの認知が拡大し、より多くの企業から活用されることが望まれます。
対策ツールを活用する
先述のデータのモニタリングやブラックリストの作成を人手で行う場合、広範囲かつ継続的に実施することには多大な労力を要し、限界があります。負担を減らしつつ効果的に対策を実行するために、アドフラウド向けのツールを導入することを検討できます。
対策ツールは、不正なアクセスを即座に見つけてブロックするなど、人手では難しいことも比較的簡単に行えます。導入する場合、ベンダーが作成したブラックリストを活用できることもあります。
アドフラウドの手法がさまざまあるように、対策ツールも特にどの面に特化しているかが異なります。ボット対策や不正トラフィック対策に特化したツールのほか、総合的な対策が可能なツールもあります。また、対象とする広告形式も異なります。そのため、自社の状況に合ったものを選ぶようにしましょう。
アドフラウド対策で広告効果を最大化するならCHEQ
アドフラウド対策のツールの中でも、CHEQの導入が効果的です。ターゲットを絞り、無駄な出稿を自動的に止めることが可能です。不正なトラフィックを自動的に排除し、ち密なデータ分析で確実に成果に導いていきます。
日本のアドフラウド発生率は世界トップクラスで、対策に本腰を入れる必要があります。CHEQの対策ツールは日本企業のみならず、世界の企業から選ばれています。無料セキュリティ診断もありますので、アドフラウド対策に関心がある方は、ここから始めてみるのはいかがでしょうか。
まとめ
近年増加しているデジタル広告には、アドフラウドの脅威があります。アドフラウド対策にはさまざまなものがありますが、対策ツールの導入は特に有効な方法です。まずはCHEQの無料診断から始めてみてください。
